企業情報

企業概要
会社の商号 株式会社レイ
資本金 471百万円 (2010年2月28日現在)
創業 1980年6月
設立 1981年6月
従業員

303名(グループ全体 2010年2月28日現在)

役員 代表取締役会長 兼 最高経営責任者 
分部 日出男
代表取締役社長 兼 最高執行責任者 
分部 至郎
取締役 兼 執行役員 
大石 雅
取締役 兼 執行役員 
中村 準三
執行役員 
森澤 克彦
執行役員 
鈴木 安夫
執行役員 
松延 隆
常勤監査役 
徳川 必要互安
監査役 
今谷 明義
監査役 
田中 啓之
事業所所在地
〒106-0032
東京都港区六本木6-15-21 ハークス六本木ビル
TEL:03-5410-3861 FAX:03-5410-3862
地図
◆管理部・業務管理部・内部監査室・事業開発室
TEL:03-5410-3861 FAX:03-5410-3862  
◆CM事業部
TEL:03-5410-6125 FAX:03-5410-6126
株式会社ウイーズ・ブレーン

〒106-0032
東京都港区六本木6-15-21 ハークス六本木ビル
TEL:03-5410-4061 FAX:03-5410-4078

TEL:03-5410-6133 FAX:03-5410-5541

地図
   
 
株式会社ティーシー・マックス
TC.max 〒106-0032
東京都港区六本木6-15-21  ハークス六本木ビル
TEL:03-5410-5573 FAX:03-5410-5574
地図
  ◆アドコンテンツ事業部  
TEL:03-5410-5573 FAX:03-5410-5574
◆セールスプロモーション事業部
TEL:03-5410-2581 FAX:03-5410-2582  
   
大阪オフィス  

〒550-0002
大阪府大阪市西区江戸堀1-19-23 長崎ビル301
TEL:06-6445-7900 FAX:06-6445-7902

 
   
 
マックレイ株式会社
 
   
 
 
 
マックレイユニット 西麻布studio  
〒106-0031
東京都港区西麻布3-17-42 西麻布K21ビル
TEL:03-5410-6130 FAX:03-5410-6131
地図
 

マックレイユニット 五反田studio

 
〒141-0022
東京都品川区東五反田5-25-19 東京デザインセンター 6F
TEL:03-5792-7410 FAX:03-5792-7411
地図
 
マックレイユニット 天王洲studio  

〒140-0002
東京都品川区東品川2-1-3 品川D号倉庫ボンドストリート
TEL:03-5783-1520 FAX:03-5783-1521

地図
   
 
プレントユニット 東京事業所  
〒143-0006
東京都大田区平和島6-1-1 TRC B棟6F
  TEL:03-5767-5910 FAX:03-5767-5930
地図
 
プレントユニット 大阪事業所  
〒578-0921
大阪府東大阪市水走3-5-49
TEL:072-967-0622 FAX:072-967-0620
地図
 
プレントユニット 京都営業所  
〒606-0001
京都府京都市左京区宝ヶ池 国立京都国際会館内
  TEL:075-705-1278 FAX:075-705-1279
 
   
 
デジタルサイト株式会社・ブレーン
〒140-0002
東京都品川区東品川2-1-3 品川D号倉庫ボンドストリート
TEL:03-5783-1513 FAX:03-5783-1521
地図
   
会社の経営理念及び会社概要
(1)経営理念

 会社はステージ、社員をアクター、経営者を演出家、そしてお客様と株主の皆様を観客と、置き換えることができると考えております。
 最先端のステージ(会社)で、アクター(社員)、演出家(経営者)全員が、それぞれプロ意識に徹し、十分にその実力を発揮し、多くの観客(お客様と株主の皆様)から拍手をいただくことは大変素晴らしく、当社グループの理想とするところです。
 当社グループは、その理想の下、常に会社組織、投資機材の一層の拡充、最先端化と全社員の絶え間ない質的向上を経営の基本方針としております。

(2)経営戦略
デジタル映像制作加工技術およびデジタル映像演出技術をもとにそれが生かせる市場機会への俊敏な取り組み、そして市場より得られたリターンをデジタル技術に再投資することによって能力を高め、その高められた能力をもとに新たな市場機会に挑戦する。この不断のイノベーションが経営戦略であります。そのため、必要不可欠な事項が3点でてきます。
1 新たな市場機会(新デジタル映像機材)の魅力度
2 日進月歩するデジタル映像技術と急速にデジタル化される市場環境
3 新市場機会に取り組んだ場合の明白な業績判断
1につきましては、業界動向調査、各種新機材の研修等で積極的に情報収集に努めております。2につきましては市場原理を導入した自立分散型のユニット組織と自己責任原則に基づいた人事制度を採用し、流動的な市場および技術環境に対応しやすくしています。また3につきましては、当社ではJOBネット(販売管理システム)を用いて的確な業績判断が下され迅速な対応を可能としています。
管理組織図及び人員配置図
   
事業系統図
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